学校の沿革 
年 月 事          項
昭和40年9月
(1965)
日本クラブの主導で「日本語会」が発足する。
(会員制で、COVENT OF OURLADY OF SIONに教室を設け、20名の子どもと4名の講師で日本語の学習が開始する。)
昭和41年9月
(1966)
日本語学習の希望が強く、児童生徒数が80名に増加し講師も5名となり、日本の学年に合わせて新学年を出発する。
昭和42年4月
(1967)
在留邦人家庭の要望に応えて門戸を開き、日本クラブ会員以外の指定の入学希望者を受け入れる。
(児童生徒数97名、講師数5名)
昭和43年4月
(1968)
児童生徒数の増加に対応するため、小学部高学年と中学部を大使館広報部に移す。
(児童生徒数120名、講師数6名)
昭和44年4月
(1969)
現地の私立校ハンプシャースクールの校舎を借用し、小学部低学年・中学部を移転する。
(児童生徒数160名、講師数8名)
昭和45年
〜昭和46年
(1970〜)
各方面からの視察が多くなる。(児童生徒数200名、講師数9名)
教育相談巡回班来校、指導を受ける。(児童生徒数270名、講師数10名)
昭和47年4月
(1972)
児童生徒数の増加に伴い、施設整備が間に合わず、午前と午後の二部授業を始める。
(児童生徒数270名、講師数10名)
昭和48年4月
(1973)
はじめて事務局が設置される(銀行の一室)。入学希望者のすべてを受け入れることができず、ウエィティングリストを作成する。
(児童生徒数350名、講師数10名)
昭和49年4月
(1974)
ウエィティング解消のため、第三教場としてジャパン・トレイド・センターの地下室を借用する。(児童生徒数470名、講師数12名)
日本から初めて教師が派遣される。(校長格−小鴨述夫)
昭和50年1月
(1975)
日本クラブのソーシャルコミッティー委員長の下に学校運営委員会が結成され、事務局を独立の事務所に移転する。
(児童生徒数490名、講師数15名)
4月 ハンプシャースクールとジャパン・トレイド・センターを返し、アメリカンスクールを借用し移転する。(児童生徒数520名、講師数24名)
6月 日本クラブが全日制の設置を決議する。
年 月 事      項
  運営関係その他
昭和51年2月
(1976)
日本政府から補助金給付の決定通知を受ける。日本人学校設立委員会が設置される。
4月 初代校長田中勝哉始め、5名の政府派遣教員が着任し、開校準備にあたる。
6月 日本人学校有限会社設立。(児童生徒数587名、講師数30名)
8月 カムデン校舎の購入が承認される。
10月 全日制校と補習授業校を併設し、10月1日に開校。
 
運営委員長 藤田 勝久(三菱銀行)
校   長 田中勝哉(鹿児島)
教   頭 小鴨 述夫(啓明学園)
事 務 長 川瀬 清
 
昭和52年4月
(1977)
アメリカンスクール教場の半分を日本人学校の校舎に移転する。高等部のみ大使館広報部を使用する。
9月 海部文部大臣の来訪を受ける。(児童生徒数625名、講師数36名)
 
理 事 長 長村 登志雄(東京銀行)
運営委員長 瀬戸口 直道(第一勧業銀行)
  
昭和53年9月
(1978)
イスラエル航空へのテロ事件で危険に遭遇し、高等部もアメリカンスクールに移る。
11月 砂田文部大臣の来訪を受ける。(児童生徒数684名、講師数36名)
 
理 事 長 松岡 照男(日本郵船)
運営委員長 江森 雄二(国際合同銀行)
校   長 藤沢 博(山口)
教   頭 中津留 義久(宮崎)
昭和54年4月
(1979)
日本政府から2名の教師が派遣される。
(児童生徒数753名、講師数38名)
 
理 事 長 有賀 正五郎(三井物産)
理 事 長 河相 真済(三井物産)
運営委員長 湯沢 一雄(東海銀行)
事 務 長 鴫原 修次
教   頭 大西 清(徳島)
昭和55年
9月〜10月
(1980)
松浦文部省国際学術局長、藤本海外子女教育振興財団専務理事の来訪を受ける。
(児童生徒数851名、講師数41名)
 
理 事 長 田中 正太郎(東京銀行)
理 事 長 後藤 完自(東京銀行)
運営委員長 末広 文次(日本興業銀行)
運営委員長 副島 晃(日本興業銀行)
昭和56年
(1981)
 
理 事 長 松岡 照男(日本郵船)
理 事 長 守谷 兼義(日本郵船)
運営委員長 平野 貞雄(富士銀行)
運営委員長 金谷 邦男(富士銀行)
校   長 大石 重徳(長崎)
教   頭 秦 武将(北海道)
昭和57年10月
(1982)
児童生徒数の増加傾向に鑑み、テムズ川の南にも校舎を増やすことが決定される。
 
理 事 長 高垣 佑(東京銀行)
理 事 長 後藤 完自(東京銀行)
運営委員長 相原 宣夫(三井銀行)
事務局長 鴫原 修次
昭和58年4月
(1983)
エルムウッド・ジュニアスクールを借用し、クロイドン校舎を新設する。
政府派遣教員が1名増員されて3名になり、カムデン、アメリカン、各校舎を担当する。全児童生徒数が初めて千名を越え、1,218名となる。
 
理 事 長 大木 荘三(三井物産)
運営委員長 小野 徳行(住友銀行)
教   諭 楠原 正人(鹿児島)
昭和59年4月
(1984)
クロイドン校舎に回復学級(基礎部の前身)を設置し、英語を第一言語とする児童の指導にあたる。
 
理 事 長 守谷 兼義(日本郵船)
運営委員長 加納 潔隆(第一勧銀)
校   長 藤野 英洋(東京)
教   頭 辻村 晋(北海道)
昭和60年4月
(1985)
日本人学校校舎をカムデンからアクトンに移すことが決定される。
(児童生徒数1,308名)
 
理 事 長 大木 荘三(三井物産)
運営委員長 小林 邦彦(三菱銀行)
教   諭 横田 照彦(静岡)
昭和61年4月
(1986)
「回復部」の名称を「基礎部」に変更する。
(児童生徒数1,308名、講師数67名)
 
理 事 長 稲蔭 邦彦(東京銀行)
理 事 長 高井 邦彦(東京銀行)
運営委員長 谷本 健治(三和銀行)
教   諭 石垣 浩昭(三重)
昭和62年4月
(1987)
日本人学校校舎がアクトンに移転。 中学部、高等部、基礎部をアクトン校舎に統合し、アメリカン、クロイドン 校舎は小学部のみとする。(児童生徒数1,448名、講師数69名)
 
理 事 長 菅原 明(日本郵船)
運営委員長 山中 貞雄(東海銀行)
校   長 三上 誠一(神奈川)
教   頭 佐藤 勝江(岩手大学)
昭和63年4月
(1988)
海外子女教育振興財団全国児童生徒作品コンクールで、学校賞・文部大臣奨励省を受賞する。
(児童生徒数1,501名、講師数74名)
 
理 事 長 高井 邦彦(東京銀行)
運営委員長 清水 邦夫(日本興銀)
教   諭 石本 典秀(埼玉)
平成元年4月
(1989)
(アクトン校舎:41学級 アメリカン校舎:16学級 クロイドン校舎:14学級)
 
理 事 長 熊谷 直彦(三井物産)
運営委員長 横堀 尚昭(富士銀行)
校   長 清水 隆雄(埼玉)
事務局長 有松 誠二
教   諭 柏 隆(東京)
平成2年7月
(1990)
補習授業校教育全体計画を策定し、補習校教育の基本方針を定める。
9月 アメリカン校舎を返し、カムデンのハバーストック・ハイスクールに移転して「カムデン校舎」と呼称する。
(児童生徒数1,741名、講師数78名)
 
理 事 長 菅原 明(日本郵船)
運営委員長 阿蒜 達雄
(太陽神戸三井銀行)
教   頭 成石 壽之(岡山)
平成3年1月
(1991)
各校舎に養護担当の副担任が置かれる。
6月 カムデン校舎に中学部を新設することを決定し、先ず第1学年を開設する。
9月 鈴木勲日本育英会理事長(元文化庁長官)一行の来訪を受ける。クロイドン校舎は、クロイドン・ハイスクールに移る。
11月 遠山敦子文部省教育助成局長の来訪を受ける。 (児童生徒数1,821名、講師数82名)
 
理 事 長 成瀬 知則(東京銀行)
運営委員長 小井戸 雅彦(住友銀行)
教   諭 高木 広明(島根)
平成4年4月
(1992)
クロイドン校舎に中学部を新設することを決定し、先ず第1学年を開設する。
児童生徒のアクトン校舎への集中解消策の一貫として、新入生から通学区域の指定を行う。
(児童生徒数1,804名、講師数82名)
日本政府派遣教員の増員があり、都合4名となる。
7月 英国地区現地採用講師研修会(外務省・文部省主催)を開催する。
 
理 事 長 鈴村 倖一(日本郵船)
運営委員長 宇野 節生(三菱銀行)
校   長 塚本 吉紀(東京)
教   諭 深沢 直樹(東京)
教   諭 鈴木 史良(静岡)
平成5年4月
(1993)
日本政府派遣教員の増員が1名あり、都合5名となる。

7月
校舎改築(図書館・校長室新設等)測量はじまる。
按針会日英親善夏祭り参加。
英国地区現地採用講師研修会に2名出席。(於エジンバラ)。
9月 在外教育施設教員に対する日本国内研修会に1名初参加。(児童生徒数1,780名、講師数81名)
12月 海外子女教育課大橋課長の来訪を受ける。
2月 校長室完成。
カムデン校舎でオープンスクールを開催。現地校15校教員18名参加。
 
理 事 長 福室 修(三井物産)
運営委員長 室町 鐘緒(三和銀行)
教   頭 木許 肇(大分)
教   諭 井内 孝明(徳島)
平成6年4月
(1994)
専任校長派遣される。日本政府派遣教員、校長を含めて2名増員(総計7名)。
児童生徒数1,705名、72学級、講師数78名体制で新学期始まる。
9月 体育館新築完成。
10月 与謝野馨文部大臣来校。
10・1・2月 3校舎オープンスクールを開催。現地校、国際学校と交流を深める。
 
理 事 長 倉地 正(東京銀行)
運営委員長 宮崎 良雄(東海銀行)
初代校長 宮之脇 幸男(鹿児島)*専任
教   諭 伊田 義信(兵庫)
教   諭 佐藤 雅彦(大分大学)
平成7年4月
(1995)
児童生徒数1,612名、派遣教員7名、講師75名(69学級)で22日新学期始業。 パソコン通信ネットワーク帰国教育相談活用開始。現地校調査。
6月 カムデン校舎、クロイドン校舎教室外授業で初めて全校運動会開催。
 
理 事 長 鈴村 倖一(日本郵船)
運営委員長 竹中 治彦(日本興銀)
教   諭 藍沢 昌良(東京学芸大学)
教   諭 岩田 正伸(長野)
平成8年4月
(1996)
児童生徒数1,556名、派遣教員6名、講師76名(70学級)でスタート。
6月 教室外授業実施。
 
理 事 長 福室 修(三井物産)
運営委員長 村井 隆次(第一勧銀)
教   諭 山口 茂(東京)
平成9年4月
(1997)
児童生徒数1,521名、派遣教員5名、講師76名(70学級)で新学期が始まる。 (児童生徒生活実態調査実施)
5月 学級懇談会実施。
6月 教室外授業実施。
7月 英国地区現地採用講師研修会実施。
 
理 事 長 塩谷 憲司(東京三菱銀行)
運営委員長 小原 之夫(富士銀行)
第2代校長 白石 賢博(大阪)
教   諭 東野 弘文(兵庫)
平成10年4月
(1998)
児童生徒数1,531名、派遣教員5名、講師数76名(70学級)で新学期が始まる。
現地校調査 文部省研究指定校となる。
5月 ホームページ完成:http://www.uk.so-net.com/london-hoshuko
6月 学級懇談会実施
7月 英国地区現地採用講師研修会実施
 
理 事 長 山口 嗣二(日本郵船)
運営委員長 石井 潤平(さくら銀行)
教   諭 高橋 勝(埼玉)
教   諭 北村 健治(静岡)
平成11年4月
(1999)
児童生徒数1,453名、派遣教員5名、講師数75名(69学級)で新学期始まる。
5月 学級懇談会実施
 
理 事 長 大貫 義昭(三井物産)
理 事 長 永田  宏 (三井物産)
運営委員長 佃  孝之(住友銀行)
事務局長 管野 秀一
教   諭 今野 浩義(北海道)
平成12年3月
(2000)
文部省 在外教育施設研究指定研究紀要(中間報告)
「豊かで確かな力を育む国語教室をめざして」
4月 児童生徒数1,434名、派遣教員5名、講師数73名(67学級)で新学期始まる。
7月 英国地区現地採用講師研修会実施
 
理 事 長 木村 治雄(東京三菱銀行)
運営委員長 三浦  喬(三和銀行)
第3代校長 加藤 光昭(愛知)
教   諭 越川 光雅(千葉)
平成13年3月
(2001)
文部科学省 在外教育施設研究指定研究紀要(本発表)
「豊かで確かな力を育む国語教室をめざして」〜研修体制の基礎づくりに向けて〜
4月 児童生徒数1,406名、派遣教員5名、講師数74名(68学級)で新学期始まる。
 
理 事 長 石田 忠(日本郵船)
運営委員長 鈴木 達郎(東海銀行)
教   諭 田尻 博道(熊本)
教   諭 大塚 敬昌(茨城)
平成14年4月
(2002)
児童生徒数1,352名、派遣教員4名、講師数74名(68学級)で新学期始まる
ホームページアドレス変更:http://www.london-hoshuko.co.uk
5月 自主研究発表
「豊かで確かな力を育む国語教育をめざして補習授業校の実態に即した効果的な支援の在り方」
7月 英語地区現地採用講師研究会実施
12月 基礎部を改称し、日本語科とする。
 
理 事 長 木村 治雄(東京三菱銀行)
運営委員長 濱 正孝
(みずほコーポレート銀行)
高等部・
基礎部
校長代行
管野 秀一
平成15年4月
(2003)
児童生徒数1,263名、派遣教員4名、講師数75名(69学級)で新学期始まる。
校舎担当を改称し校舎長とする。
5月 学級懇談会開始
7月 英国地区現地採用講師研修会実施
 
理 事 長 莊司 紀夫(三井物産)
運営委員長 木本 泰行(三井住友銀行)
第4代校長 富澤 敏彦(東京学芸大学)
教   諭 宮邉 淳一(福岡)
平成16年4月
(2004)
児童生徒数1,287名、派遣教員3名、講師数76名(70学級)で新学期始まる。
日本語科1学級増設7学級とする。
5月 学級懇談会開始
7月 英国地区現地採用講師研修会実施(エジンバラ)。校長着任(1日)
8月 ホームページアドレス変更:http://www.thejapaneseschool.ltd.uk
 
理 事 長 佐藤 実(日本郵船)
運営委員長 木下 和彦(UFJ銀行)
第5代校長 長山 正宏(茨城)
教   諭 佐嶋 昭彦(大阪)
教   諭 竹澤 秀樹(愛知)
平成17年4月
(2005)
児童生徒数1,344名、派遣教員4名、講師数79名(73学級)で新学期始まる。
海外子女教育研究協力校として研究開始
「『補習授業校における研修のあり方』 −学校経営ビジョン達成に向けての各校舎経営からのアプローチ−」
9月 校章制定(27日)−40周年記念事業
2月 40周年記念文集発行
 
理 事 長 柳澤 匡(東京三菱銀行)
運営委員長 塚本 隆史
(みずほコーポレート銀行)
平成18年4月
(2006)
児童生徒数1,341名、派遣教員4名、講師数78名(72学級)で新学期始まる。
海外子女教育研究協力校として研究(2年目)
2月 海外子女教育研究協力校 研究紀要発行
「『補習授業校における研修のあり方』 −学校経営ビジョン達成に向けての各校舎経営からのアプローチ−」
 
理 事 長 遠藤 恭一(三井物産)
理 事 長 河相 光彦(三井物産)
運営委員長 東 俊太郎(三井住友銀行)
運営委員長 溝口 潤(三井住友銀行)
高等部・
日本語科
校長代行
亀井 誠
教   諭 清水 宣宏(東京)
平成19年4月
(2007)
児童生徒数1,323名、派遣教員4名、講師数78名(72学級)で新学期始まる。
 
理 事 長 佐藤 実(日本郵船)
理 事 長 諸岡 正道(日本郵船)
運営委員長 吉川 圭介
(JVCヨーロッパリミテッド)
第6代校長 荒川 雄之(千葉)
教   諭 M砂 万将(鹿児島)
教   諭 田中 淳(大阪)
平成20年4月
(2008)
児童生徒数1,289名、派遣教員4名、講師数75名(69学級)で新学期始まる。
12月 ホームページリニューアル:http://www.thejapaneseschool.ltd.uk/londonhoshuko/top.html
 
理 事 長 守村 卓(三菱東京UFJ銀行)
運営委員長 石田 友豪(野村證券)
教   諭 熊田 和則(東京)
平成21年4月
(2009)
児童生徒数1,288名、派遣教員4名、講師数73名(67学級)で新学期始まる。
 
理 事 長 飯尾 紀直(欧州三井物産)
運営委員長 有安 秀之(日立ヨーロッパ)
第7代校長 西村 正寛(千葉・シニア)
平成22年4月
(2010)
児童生徒数1,281名、派遣教員4名、講師数74名(68学級)で新学期始まる。
 
理 事 長 服部 浩(日本郵船)
運営委員長 若生 信弥
(みずほコーポレート銀行)
教   諭 赤ア 雅也(大阪)
教   諭 井村 直樹(三重)
高等部・
日本語科
校長代行
管野 秀一
平成23年4月
(2011)
児童生徒数1,295名、派遣教員4名、講師数74名(68学級)で新学期始まる。
日本語科を1学級増設し、8学級とする。
2月 文部科学省国際教育課中井課長の来訪を受ける。
 
理 事 長 守村 卓(三菱東京UFJ銀行)
運営委員長 番場 僚一
(キャノンヨーロッパリミテッド)
教   諭 山田 剛(鹿児島)
平成24年4月
(2012)
児童生徒数1,308名、派遣教員3名、講師数75名(69学級)で新学期始まる。
 
理 事 長 坂本 憲昭(三井物産)
運営委員長 多田 正巳
(大和証券キャピタルマーケッツ)

後藤 正明
(大和証券キャピタルマーケッツ)
第8代校長 江口 俊昭(神奈川・シニア)
 
平成25年4月
(2013)
児童生徒数1,331名、派遣教員3名、講師数76名(70学級)で新学期始まる。
 
理 事 長 服部 浩(日本郵船)
運営委員長 野波 俊輔
(東芝ヨーロッパ社)
 教   諭 佐藤 隆司(北海道)
平成26年4月
(2014)
児童生徒数1,330名、派遣教員3名、講師数78名(70学級)で新学期始まる。
 
理 事 長 中野 昌治
(三菱東京UFJ銀行)
運営委員  細見 健一
(欧州三井住友銀行)
教   頭  斎木 義一(東京)
平成27年4月
(2015)
児童生徒数1298名、派遣教員3名、講師数78名(72学級)で新学期始まる。
フィンチリー校舎からブレント校舎に移転。
始まる。
 
理 事 長 石川 博紳(欧州三井物産)
運営委員長  飯塚 直樹(NECヨーロッパ)
第9代校長  青木 時和(愛媛・シニア)
 
平成28年4月
(2016)
児童生徒数1284名、派遣教員3名、講師数75名(69学級)で新学期始まる。
まる。
 
理 事 長 中井 拓志(日本郵船)
運営委員長  篠原 実(野村インターナショナル・ピーエルシー)
教諭  中野 喜久(奈良・シニア)
 
 
平成29年4月
(2017)
児童生徒数1269名、派遣教員2名、講師数77名(71学級)で新学期始まる。
まる。
   
理 事 長 桑原昌宏
(三菱東京UFJ銀行)
運営委員長  阿部和雄(日立ヨーロッパ)
事務局長  竹中 聡
教 頭  橋敬夫(宮城・シニア)